日本語教師養成学校
日本語教師の養成、資格取得するならニューヨークアカデミー
日本語を第一母国語としない外国人に、日本語を専門的に教える仕事が日本語教師のメインの仕事です。
日本人で日本語を話すことができるから、日本語を教えることができると思われがちですが、実際はそうではありません。
日本人教師は、日本語という語学だけでなく日本の文化、日本人の考え方、日本での生活・習慣を教えることも非常に大事な仕事です。
また辛抱強く、一つ一つ丁寧に教え、相手の語学力をあげることができてプロの日本語教師といえます。
教え方ひとつで相手の日本に対する興味の度合いが違ってきます。責任も大きい仕事ですが、それだけにやりがいもあり、大事な役割を担う仕事です。
教えることが好きな人、異文化を持った外国人に触れることが好きな人はこの仕事は最適です。
すでに教えた経験がある方、まったく未経験の方、年齢に限らず日本語・日本文化を教えたい!という強い意志があれば日本語教師を目指せます。どんな状況からでも日本語教師になれますが、あらためて自分が使っている日本語を見直したり、教科書を何度も読み直したり、実践を繰り返す根性と持久力が必要です。
ニューヨークアカデミーは、すべての方の熱意に沿って教授法を伝授します。
大学では理論は中心に勉強しても実際実践ができる機会が少なく、教える資格があるだけ、という学生も多いようです。理論は大学で学ぶため、実践中心のコースを提供しています。実践力を身につけ、日本語教育検定試験に合格し、一定期間もしくは休学して海外で経験を積む、といった方法もあるでしょう。
→海外派遣コース
専業主婦だった方が、「やっぱり社会とつながっていたい」という理由で日本語教師の資格と技術を身につけ、外国人に日本語を教えているケースは多々あります。若いころに留学した、前に学校の先生だった、という方が経験を利用してチャレンジすることもあります。
→420時間マスターコース
定年してもまだ働ける体力も知力もある方が、日本語教師にトライしてらっしゃいます。この層は特に最近増えてきています。長年社会にでて経験も知識もある方の授業は、学生には知らない話が聞けたり、アドバイスになったりと格別に面白く映るでしょう。
→420時間マスターコース
プロの日本語教師までは必要ないけど、地域やボランティアで日本語を教える方法を学びたいという方もいらっしゃいます。そういう方は420時間養成講座まで受講する必要はありません。必要最低不可欠な知識と教える能力を身につけましょう。
→トレーナーコース
前に留学した経験がある方、海外に興味を持っている方には自分の興味も重なってこの仕事はぴったり合っています。学生の身になった授業が展開できると期待されています。
→日本語教師としてプロで活躍したいなら:420時間マスターコース
→地域ボランティアで日本語を教える能力がほしいなら:トレーナーコース
→海外でボランティア・海外で働きたいなら:海外派遣コース
ここ数年、国内では外国人定住者が急増しています。第168回国会では、2020年をめどに留学生30万人受け入れが発表されました。現在の留学生がおおよそ12-13万ですので将来約3倍の外国人を受け入れることになります。
異文化を持つ外国人にとっては、日本の考え方・習慣を学び取ることも大変な努力が必要です。日本で居住する外国人と摩擦なく文化交流をするには彼らの日本語教育が急務とされています。自治体やボランティア団体で日本語を教える教室も増えているようですが、それに従事する教師の数が不足しています。
海外でも日本人ネイティブのトレーナーを入れたいところですが、コスト面、海外で生活できる順応性も加わって十分な人数の海外勤務ができておらず全般的に不足しています。
日本語教師になるために420時間日本語教師養成講座もしくは日本語教育能力検定に合格、大学で日本語学科を専攻した、と資格はあっても実際にいざ教壇に立つとどうやって教えてよいかわからないといったいわゆるペーパーライセンスの方がほとんどです。高いお金をかけて受講をしたものの、さらにトレーニングを積まないと実際の教壇に立てない、という現状を目の当たりにします。養成講座を受講すると同時に、しっかり実践を積み重ね、即現場にでられるような講座を選ぶのがポイントです。
理論だけを修得したペーパーライセンスではなく、わかりやすい授業を展開するためにどのようにクラスを運営していくべきか、実際の現場ですぐに使える教師になるための講座の提供が第一の目的です。
日本語教師になるには、教員免許といった資格は必要ありません。1988年に文部省のガイドラインの中では以下のような基準が出されています。日本語学校ではこの基準を目安に採用するケースが多いです。
一般には420時間講座修了で日本語教師を目指すことが一番の近道で、講座内で実践力も育成するため即戦力として考えられています。
上記いずれかに該当すれば日本語教師になれる資格(採用される資格)を満たしていると理解してよいでしょう。